長野県上伊那農業高等学校

生徒表彰制度

本校では、資格取得及びクラブ活動(運動系及び文化・教養系クラブ)、学校農業クラブ活動において、顕著な実績をあげた生徒を表彰することによって、より一層の学習意欲の喚起と積極的に取り組む姿勢を育てています。

資格取得表彰制度

1 目的

 本校では、資格取得を専門科目等の学習内容の一部として、また発展的な学習目標として位置づけており、自主的・積極的にチャレンジする生徒が多い。資格取得に向けての学習は、学びへのモチベーションの高揚やキャリア意識の醸成等に役立ち、高い教育効果をあげている。

 ついては、在学中に、資格取得において顕著な実績をあげた生徒を表彰することによって、その生徒の意欲と努力を讃えるとともに、他の生徒への学習意欲を喚起することを目的として、本制度を設ける。

2 内容

(1) 制度の名称

『資格取得表彰制度』とする。

(2) 表彰内容

表彰状「資格取得奨励賞」を学校長名で授与する。

(3) 対象者

一定水準以上の資格を複数取得した3年生を対象とする。
具体的には、本校全日制課程在籍中に、「知識及び技能に関する審査に係る学修の成果の単位認定-技能審査の成果による増加単位-」に準じて、学校外における学修(技能審査)に係る単位(増加単位)を7単位以上認定された者を対象とする。ただし、FFJ上級検定は対象資格から除く。

(4) 表彰時期

3学年3学期(卒業式予行)

(5) 表彰対象となる具体例(一部)
  1. FFJ検定特級(3),危険物取扱者乙種1類~6類(6)計9単位取得
  2. 毒物劇物取扱責任者(2),危険物取扱者乙種1類~6類(6)計8単位取得
  3. ボイラー技士2級(2),危険物取扱者乙種1類~5類(5)計7単位取得
  4. 日本漢字能力検定2級(2),実用英語技能検定2級(2),
    実験動物技術者2級(1),毒物劇物取扱責任者(2)計7単位取得
  5. 日本漢字能力検定2級(2),実用英語技能検定2級(2)
    情報処理技能検定(表計算)1級(1),文書デザイン検定1級(1),
    ホームページ作成検定1級(1)計7単位取得
  6. 造園技能士3級(2),造園施工管理技術検定2級(3),
    情報処理検定2級(1),実用英語技能検定準2級(1)計7単位取得

3 制度の施行

この制度は、平成16年度から施行する。

クラブ活動表彰制度

1 目的

 本校では、運動系クラブ及び文化・教養系クラブの活動が盛んであり、心身の健全な発達や健康の保持増進、平素の学習成果(各教科・科目)を総合的に活用する体験的な活動の場として、大きな教育成果をあげている。
また、規律ある集団行動の体得、運動に親しむ態度の育成、責任感や連帯感の涵養、体力の向上、多様な興味・関心や個性の伸長などにも役立っている。

 ついては、在学中に、クラブ活動において顕著な実績をあげ、本校のクラブ活動の発展に貢献した生徒を表彰することによって、その生徒の努力と功績を称えるとともに、クラブ活動へのより一層の意欲を喚起することを目的として、本制度を設ける。

2 内容

(1) 制度の名称

『クラブ活動表彰制度』とする。

(2) 表彰内容

表彰状「クラブ活動奨励賞」を学校長名で授与する。

(3) 対象者

日常のクラブ活動等に熱心に取り組むとともに、全国及び北信越高等学校総合体育大会、国民体育大会、全国高等学校総合文化祭等において、優秀な成績を収めた個人及び出場し健闘した個人。なお、全学年の生徒を対象とし、年度ごとに表彰する。

(4) 表彰時期

各学年3学期(卒業式予行)

3 制度の施行

この制度は、平成19年度から施行する。

学校農業クラブ活動表彰制度

1 目的

 本校では、生徒全員が学校農業クラブに所属し、専門科目の授業や学校農業クラブ活動・農林家班の活動をとおして、農業に関する知識や技術の習得と定着を図るとともに、指導性・社会性・科学性を養っている。

 ついては、在学中に、学校農業クラブ活動において顕著な実績をあげ、本校の学校農業クラブ活動の発展に貢献した生徒を表彰することによって、その生徒の努力と功績を称えるとともに、学校農業クラブ活動へのより一層の意欲を喚起することを目的として、本制度を設ける。

2 内容

(1) 制度の名称

『学校農業クラブ活動表彰制度』とする。

(2) 表彰内容

表彰状「学校農業クラブ活動奨励賞」を学校長名で授与する。

(3) 対象者

日常の学校農業クラブ活動等に熱心に取り組むとともに、日本学校農業クラブ全国大会及び日本学校農業クラブ北信越ブロック大会において、優秀な成績を収めた個人。

なお、全学年の生徒を対象とし、年度ごとに表彰する

(4) 表彰時期

各学年3学期(卒業式予行)

3 制度の施行

この制度は、平成19年度から施行する。